サマータイム王国の興亡
時計の針を1時間動かすだけ。そのひと言が、国中のシステムを震え上がらせるまで
この物語は、実在した出来事・人物・発言・報道に基づいています。年号や統計、引用は可能な限り一次資料・報道で裏取りをしていますが、語り口はあくまで「歴史書ふう」の脚色を含みます。特定の人物や組織を貶める意図はありません。むしろ、誰も悪人がいないのに国全体が振り回された、その「調整のむずかしさ」そのものを記録するための一冊です。
「時計を動かすだけだから、お金もかからない」――そう聞こえた提案があった。
真夏の選手と観客を、少しでも涼しい時間に。善意から出たそのひと言が、銀行も鉄道も病院も役所も乗っている、この国の無数のコンピュータを一斉にざわつかせた。
これは、文字盤の上では一瞬に見える「針を動かす」という指示が、その裏側ではどれほどの重さを持つのか――誰も悪くないまま、国全体が振り回された、ひと夏の物語である。
ある夏の、軽い思いつき
2018年の夏は、記録的な猛暑だった。
その7月下旬、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の森喜朗（もり・よしろう）会長が、安倍晋三（あべ・しんぞう）首相に対し、ある提案を持ちかけたと報じられた。2020年の東京大会で、真夏の競技を少しでも涼しい時間に行うために、国全体の時計を進めよう――いわゆる「サマータイム」の導入である。
案は具体的だった。2019年と2020年の2年間限定で、夏のあいだ時計の針を2時間早める。たとえばマラソンのスタートを、午前7時から午前5時へ。朝の涼しいうちに走らせ、観客も選手も酷暑を避けられる。聞こえはいい。時計を動かすだけなら、お金もかからない。そう思われた。
ここが、王国の物語の始まりである。「時計を動かすだけ」という、たった一行の発想。それが、この国に張りめぐらされた無数のコンピュータシステムにとって、どれほどの重みを持つ言葉なのか――提案した側は、まだ知らなかった。
70年前にも、針は動いた
実は、日本がサマータイムを試すのは、これが初めてではなかった。
戦後まもない1948年、日本は「夏時刻法」という法律のもとでサマータイムを導入している。連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）の指導によるものという説が定説で、毎年5月の第1土曜から9月の第2土曜まで、時計を1時間早めた。
ところが、この制度はわずか約4年で姿を消す。1952年4月11日、「夏時刻法を廃止する法律」が成立し、サマータイムは終わった。占領が終わるのとほぼ同じ時期だった。
なぜ嫌われたのか。当時の世論調査では「やめたほうがよい」が53%、「続けたほうがよい」が30%。理由は素朴で、しかし本質的だった。役所の出勤が1時間早まったことで、もともと早い民間勤め人の通勤時間と重なり、朝のラッシュがさらにひどくなった。農業など太陽の動きに合わせて働く人には、人為的に針を進める意味がわからなかった。そして何より――「定時で帰れるはずが、明るいうちは仕事が続く」。針を早めたぶんだけ、労働時間が延びてしまったのである。
針を1時間動かすことは、暮らしのリズムを丸ごと動かすことだった。70年前の日本人は、それを身をもって学んでいた。
時計を一つ動かすと、いくつのシステムが動くのか
2018年。70年前と決定的に違っていたのは、この国がコンピュータの上に乗っていたことだ。
銀行のATM（現金自動預け払い機）、鉄道の運行管理、工場の生産ライン、病院の電子カルテ、コンビニのレジ、役所の各種システム、企業の勤怠管理――そのすべてが「時刻」を前提に動いている。サマータイムを導入するとは、これら無数のシステムに「夏のあいだだけ、ある日を境に時計が2時間飛ぶ」と教え込む作業を意味した。しかも2年限定なら、入れた仕掛けを2年後にまた取り外さなければならない。
情報セキュリティに詳しい立命館大学の上原哲太郎（うえはら・てつたろう）教授は、この点を早くから指摘した識者の一人だった。
問題は時計の表示だけではない。「同じ時刻が1日に2回現れる」「存在しない時刻が生まれる」といった事態に、過去の記録の集計や、時刻をまたぐ処理がどう反応するか。ひとつひとつ検証し、テストし直さなければならない。それは「設定を変える」ような軽い作業ではなく、国中のシステムをもう一度点検する、という規模の話だった。
エンジニアたちの悲鳴
提案が報じられると、現場から声が上がった。とりわけ、実際に手を動かす情報技術（IT）の技術者たちの反応は切実だった。
SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス。交流サイト）上には、「ただでさえ人手が足りないのに、2年で全システムを直せというのか」「日本政府はエンジニアを絶滅させたいのか」といった悲鳴に近い投稿が相次いだ。決して大げさな冗談ではなかった。多くの技術者が、限られた人数で、限られた時間のなかで、すでに動いているシステムを支えていたからだ。
業界団体も動いた。日本IT団体連盟は、導入に反対の立場を明確にした。
ここには、深い皮肉があった。サマータイムは本来、「明るい時間を有効に使い、暮らしを豊かにしよう」という前向きな制度のはずだった。ところがそれを実現するために、国でいちばん足りていない人材を、2年で消える仕掛けづくりに丸ごと注ぎ込むことになる。豊かさのための制度が、最も貴重な資源をすり減らす――そういう構図だった。
あなたの会社でも、「ちょっと直すだけ」と頼んだ作業が、現場では何日もの残業になっていた――そんな経験はないでしょうか。
動かされるのは、時計だけではなかった
懸念はシステムだけにとどまらなかった。人間の体そのものへの影響を、専門家が正面から警告した。
2018年11月7日、日本学術会議は「サマータイム導入の問題点：健康科学からの警鐘」と題する提言を公表する。日本を代表する科学者たちの組織が、健康の観点からはっきりと懸念を示したのである。
針を2時間動かすことは、国民全員の生活リズムを、ある日を境に強制的にずらすことを意味する。70年前に人々が肌で感じた「なんとなく調子が狂う」という感覚に、現代の科学が裏づけを与えた格好だった。システムの専門家と健康の専門家が、別々の入り口から、同じ結論にたどり着いていた――この案は、軽く扱ってよいものではない、と。
王国の年代記
誰も悪くなかった、という結末
2018年10月31日、自民党は、関連法案を国会に提出しない方針を決めた。広い範囲でシステムの改修が必要となり、2年で実現するのは無理だ、というのが理由だった。サマータイム王国は、建国されることなく幕を閉じた。
振り返ってみれば、この物語に悪人はいない。
提案した人は、真夏の選手と観客を酷暑から守りたかった。善意だった。反対した技術者たちは、現場が壊れることを知っていた。正論だった。警鐘を鳴らした科学者は、国民の健康を案じていた。誠実だった。誰もが自分の持ち場で、まっとうなことを言っていた。
ではなぜ、これほど騒ぎになったのか。原因は、人ではなく「見えなさ」にあった。文字盤の上では、針を動かすのは一瞬だ。けれどその文字盤の裏側には、銀行も鉄道も病院も役所も、数えきれないシステムと、それを徹夜で支える人々が連なっている。提案する側からは、その裏側が見えなかった。見えないものは、軽く見えてしまう。
これは、サマータイムだけの話ではない。「ボタン一つで」「設定を変えるだけで」「フォーマットをそろえるだけで」――そう言われた現場が、静かに膝をつく場面を、わたしたちは何度も見てきた。表からは一行に見える指示が、裏側では何万行もの作業になる。その距離を、誰も悪意なく、ただ知らないまま、踏み越えてしまう。
サマータイム王国がついに建たなかったことは、たぶん、小さな成功例として記憶されてよい。今回は、裏側の人々の声が、針が動く前に届いたのだから。