2年縛り王国の興亡
情報処理王国史 外典第百巻
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2年縛り王国の興亡

客を逃がさないための三つの城壁が、霞が関の号令で一枚ずつ崩されるまで

2NEN SHIBARI SIM LOCK
この記事について
この記事は、日本の携帯電話業界に長く続いた「実質0円」「2年縛り」「SIMロック」という三つの商習慣と、それをめぐる総務省の規制の歴史をもとにしています。年号・制度名・数字はできるかぎり公開資料に沿って書いていますが、語り口は「王国の歴史書」に見立てたフィクション仕立てです。特定の企業や個人を批判する意図はありません。

かつて、携帯ショップの店先には、最新の電話機が「実質0円」の札をつけて並んでいた。数万円するはずの機械が、タダ同然で手に入る。多くの人が、その輝きに引かれて店に入り、書類にサインをした。

その裏側には、目に見えない三つの城壁があった。一つ目が「実質0円」。安く配って客を集める仕掛け。二つ目が「2年縛り」。安くするかわりに2年は逃げないでという約束。三つ目が「SIMロック」。買った電話機は、その会社の電波でしか動かないよう鍵がかかっていた。安く配り、長く縛り、他社へ持ち出せなくする。三重の壁は、どれも「お客さんのため」という顔をしていた。

これは、その三つの城壁が、四半世紀あまりの時をかけて築かれ、そして一枚ずつ取り払われていく物語である。壊したのは競争相手ではなかった。霞が関の役所だった。

CH.01

王国の経済圏 ―「タダより高いものはない」の逆説

物語は、電話機が「借りるもの」から「買うもの」に変わった1994年に始まる。安く配るための販売奨励金という仕組みが、王国の経済の土台を作った。

1.1 電話機が「買うもの」になった日

携帯電話がまだ珍しかった時代、電話機は「借りるもの」だった。それが1994年4月、通信会社からのレンタルをやめ、利用者が電話機を買い取る「売り切り制」に変わる。ここから、日本の携帯電話をめぐる独特の商売のかたちが始まった。

1.2 安さの原資は、みんなの通信料だった

そのかたちを支えたのが、販売奨励金(インセンティブ) である。携帯電話会社が、お店(販売代理店)に「1台売ってくれたらいくら払います」という奨励金を渡す。お店はその分だけ店頭価格を下げられる。だから、数万円するはずの電話機が、店頭では数千円、ときには0円で並んだ。

ただし、タダより高いものはない。お店に渡された奨励金の原資は、めぐりめぐって、毎月の通信料金から出ていた。つまり、頻繁に機種変更する人の電話機代を、みんなの通信料でこっそり負担する仕組みだったのだ。同じ電話機を長く大事に使う人ほど、損をする。それがこの経済圏の、静かな不公平だった。

【用語解説】販売奨励金(インセンティブ)
携帯電話会社が販売店に支払う「販売のごほうび」のこと。この奨励金があるおかげで、お店は電話機を安く売れる。ただしその原資は毎月の通信料金から出ているため、電話機を安く配るほど通信料金は下げにくくなる、という関係にある。端末を安く配り、通信料でゆっくり回収する。これが王国の経済の基本だった。

CH.02

第一の城壁「実質0円」

割賦販売と組み合わせて生まれた「実質0円」。ソフトバンクのスーパーボーナスがそれを広め、総務省は早くから「料金の中身が見えない」と問題視した。

2.1 「実質0円」というからくり

安く配るための工夫は、やがて洗練されていく。その到達点が「実質0円」という言葉だった。

きっかけの一つが、割賦(かっぷ)販売である。電話機の代金を一括で払うのではなく、24回などの分割払いにする。そのうえで、毎月の通信料金から分割金と同じ額を割り引く。すると、電話機の代金は分割払いで残っているのに、割引で相殺されて、負担がゼロになる。これが「実質0円」のからくりだった。ソフトバンクが2006年9月に全店で始めた「スーパーボーナス」は、日本の携帯業界で初めてこの割賦方式を本格的に取り入れたものだとされる。

【用語解説】割賦(かっぷ)販売
商品の代金を、一括ではなく分割で少しずつ払っていく買い方のこと。「実質0円」は、この分割払いの金額とちょうど同じだけ毎月の通信料金を割り引くことで、電話機の負担が見かけ上ゼロになる仕組みだった。払っていないわけではなく、通信料とセットで、見えにくく払っていた。

2.2 役所が最初に向けた疑問

この派手な売り方に、早くから疑問の目を向けていたのが総務省である。2007年、総務省の「モバイルビジネス研究会」は、通信料金と端末価格をはっきり分けるべきだ、という趣旨の報告書をまとめた。

端末の販売奨励金と通信料金が一体になっているため、料金の中身が利用者から見えにくくなっている。端末の値引きと通信料金を分けて示し、料金構造の透明性を高めるべきである。
― 総務省「モバイルビジネス研究会報告書」2007年 より要約

この提言を受け、携帯各社は端末代と通信料を分ける新しいコースを導入する。auは2007年11月に「au買い方セレクト」を、ドコモは同月、FOMA 905iシリーズにあわせて「バリューコース/ベーシックコース」を始めた。第一の城壁は、この時点で一度ほころびかける。だが、割引の名目を変えながら、「実質0円」の看板はしぶとく生き延びていく。


CH.03

第二の城壁「2年縛り」

安く配った客を逃がさないための仕掛けが「2年縛り」。自動更新と9,500円の解約金という二つの鎖が、乗り換えをためらわせた。

3.1 二つの鎖 ― 自動更新と解約金

安く配った客を、逃がさない。そのための仕掛けが「2年縛り」だった。

正式には「2年契約」「定期契約」などと呼ばれる。2年間は続けて契約してくれるなら、毎月の基本料金を割り引きます、という約束である。一見ありがたい。だが、この約束には二つの仕掛けが隠されていた。

一つは、自動更新。2年たった「更新月」のあいだに手続きをしないと、契約はまた自動で2年延びる。うっかりすると、また2年の鎖につながれる。もう一つは、解約金。更新月以外に解約すると、違約金がかかる。大手3社の違約金は、そろって9,500円だった。

3.2 「出るときの痛み」が客をつないだ

つまり、乗り換えたいと思っても、タイミングを逃せば1万円近い出費が待っている。この「出るときの痛み」が、客を王国につなぎとめた。総務省はのちに、この構造について「長期の囲い込みが競争を妨げている」という趣旨の見解を示し、問題視することになる。

【用語解説】更新月
2年契約の区切りにあたる、解約金なしで解約・乗り換えができる期間のこと。多くの場合、たとえば契約から24カ月目・25カ月目などのわずか2カ月ほどしかなく(区切りは契約により異なる)、そこを逃すと契約は自動で更新され、次の更新月まで解約金が発生した。「いつでも解約できる」わけではなく、「決められた窓のあいだだけ、痛みなく出られる」制度だった。
[読者へのひとこと] 「うちの更新月、いつだっけ」とカレンダーを見返した記憶はないだろうか。手帳に印をつけ、その2カ月に照準を合わせて乗り換えを狙う。あの小さな緊張こそ、城壁がちゃんと機能していた証だった。

CH.04

第三の城壁「SIMロック」

買った電話機を他社で使えなくする鍵、それがSIMロック。乗り換えの最も重い鎖だったが、2010年に総務省が最初のくさびを打つ。

4.1 電話機にかけられた鍵

そして三つ目、最も物理的な城壁が「SIMロック」である。

携帯電話には、契約者を見分けるための小さなカード「SIM(シム)」が入っている。電話番号や契約の情報が記録された、いわば身分証だ。本来、このカードを差し替えれば、電話機はどの会社の電波でも使えるはずだった。

ところが日本では、各社が自社で売った電話機に鍵をかけていた。他社のSIMを差しても動かないようにしてあったのだ。これがSIMロックである。せっかく気に入った電話機を持っていても、他社に乗り換えたら、その電話機は使えない。買い直しになる。三つ目の城壁は、こうして客の足を、いちばん重い鎖でつないでいた。

【用語解説】SIM(シム)とSIMロック
SIMは、Subscriber Identity Module(加入者を識別するための部品)の頭文字で、電話番号や契約情報が入った小さなICカードのこと。このカードを差し替えれば、本来は電話機をどの会社でも使い回せる。SIMロックとは、そのカードを差し替えても他社では動かないよう、電話機側に鍵をかけておく仕組みを指す。乗り換えの一番の障壁だった。

4.2 鍵に打たれた最初のくさび

この城壁に、総務省が最初のくさびを打ったのが2010年である。「SIMロック解除に関するガイドライン」を策定し、やがて2014年の改正で、2015年5月以降に発売される電話機は、利用者が求めればSIMロックを解除できるようにすることが義務づけられた。鍵は、少しずつ外れる方向へ動きはじめた。


CH.05

黒船は霞が関からやってきた

2019年の改正電気通信事業法が、三つの城壁を一度に狙い撃ちにする。実質0円の禁止、解約金の上限1,000円、料金差の制限。

5.1 三つの城壁を同時に狙った法律

王国を本気で揺さぶった黒船は、競争相手ではなかった。監督官庁である総務省そのものだった。

2019年5月、改正電気通信事業法が成立し、同年10月1日に施行される。この法律が、三つの城壁を一度に狙い撃ちにした。

5.2 実質0円の禁止と、薄められた縛り

まず、通信料金と端末代金の「完全分離」が義務づけられた。「実質0円」のように、通信料の割引で端末代を帳消しにする売り方が禁じられ、端末の値引きには2万円という上限が引かれた。第一の城壁への直撃である。次に、2年縛りの解約金。それまで9,500円だった違約金の上限が、1,000円に引き下げられた。さらに、縛りのあるプランと縛りのないプランの料金差は、月170円以内に抑えるよう求められた。「出るときの痛み」も「縛るうまみ」も、法律で薄められたのだ。

【用語解説】分離プラン
通信の契約(電波を使う料金)と、電話機の販売(機械の代金)を、それぞれ独立した価格で示す売り方のこと。2019年の法改正で義務化された。これにより「通信料に電話機代が紛れ込んでいて総額がわかりにくい」状態が改められ、利用者は通信料と端末代を別々に見比べられるようになった。「実質0円」という魔法の言葉が使えなくなった、ということでもある。
[俯瞰メモ] この王国の城壁は、どれも「客のため」の顔をしてつくられた。安く配るのも、割り引くのも、たしかに一面では親切だった。だが、親切のかたちで客を逃がさない設計になっていた。誰かが悪意で企んだというより、競争の中でみんなが少しずつ賢く立ち回った結果、三重の壁がひとりでにそびえてしまった。それを外から崩すには、市場の内側の誰でもなく、ルールそのものを書き換える者が必要だった。

CH.06

城壁が消えた国

法律に背中を押され、解約金もSIMロックも次々と姿を消す。だが王国はしぶとく、「1円スマホ」という新しい抜け道を掘った。

6.1 最後の砦が落ちる

法律が背中を押すと、城壁は次々と崩れていった。

まず2年縛りの解約金。ドコモは2021年10月、解約金と、その前提だった仕組みを廃止する。ソフトバンクは2022年2月、auは2022年3月までに、旧プランを含めて解約金を実質的になくした。9,500円の違約金は、こうして姿を消した。三大キャリアの「最後の砦」が落ちた、と報じられた。

SIMロックも、ついに原則禁止になる。2021年10月以降に発売される電話機は、原則として最初から鍵のかかっていない状態で売ることが求められた。買った電話機を他社でそのまま使える。当たり前のことが、ようやく当たり前になった。

6.2 ふさいでも湧く抜け道 ―「1円スマホ」

もっとも、王国はしぶとかった。「実質0円」が封じられたあとも、電話機を極端に安く売る工夫は形を変えて残った。回線契約とセットの割引に、電話機だけを安く売る「白ロム割」を組み合わせると、店頭には「1円スマホ」が並んだ。安く買った電話機を転売して稼ぐ人まで現れる。総務省は2023年、この抜け道もふさぐため省令を改め、同年12月27日から、回線セット割と白ロム割を合わせた値引きの上限を4万円までとし、電話機だけを買う場合の割引も規制の対象に加えた。上限の金額こそ引き上げられたが、これは規制の外にあった単体購入の割引を初めて縛る、穴ふさぎの改正だった。

【用語解説】白ロム(しろロム)
契約者情報の入ったSIMカードが抜かれた状態の、電話機そのものを指す言葉。中古スマホ市場などで「白ロム」として売買される。回線契約とは切り離して電話機だけを安く売る「白ロム割」は、規制のすき間で「1円スマホ」を生み、転売の温床にもなった。ふさいでも、ふさいでも、水は低いほうへ流れる。
[皮肉メモ] 城壁を一枚崩すたびに、王国は新しい抜け道を掘った。実質0円を封じれば1円スマホが生まれ、それを封じればまた別の割引が考案される。規制と工夫のいたちごっこは、どちらかが愚かだからではない。安く配って客を集めたい売り手と、公正な競争を守りたい役所の、どちらも自分の役目に忠実だからこそ、終わらないのだ。

CH.07

王国の年代記

1994年4月 携帯電話の端末が「レンタル」から「売り切り」へ。販売奨励金モデルが本格化
2006年9月 ソフトバンクが「スーパーボーナス」を全店で開始。割賦方式で「実質0円」が広がる
2006年10月 番号ポータビリティ(MNP)開始。番号を変えずに他社へ移れるように
2007年 総務省「モバイルビジネス研究会」が端末と通信の分離を提言
2007年11月 au「au買い方セレクト」、ドコモ「バリューコース/ベーシックコース」開始
2010年6月 総務省が「SIMロック解除に関するガイドライン」を策定
2015年5月 以降に発売される端末はSIMロック解除への対応が義務化
2019年5月 改正電気通信事業法が成立(10月1日施行)
2019年10月 通信と端末の完全分離、端末値引き上限2万円、解約金上限1,000円に
2021年10月 ドコモが解約金を廃止。SIMロックも原則禁止に
2022年 ソフトバンク・auも解約金を実質全廃。「2年縛り」の違約金が消える
2023年12月 「1円スマホ」対策で省令改正。値引き上限を合計4万円に、白ロム割も規制対象へ

CH.08

誰も悪くなかった、という結末

三つの城壁は悪人が作ったのではなく、みんなが合理的に振る舞った総和だった。だからこそ、内側の誰でもない、ルールを書き換える者が要った。

8.1 合理の総和として、客は動けなくなった

三つの城壁は、悪人がつくったわけではなかった。

携帯電話会社は、客を安く集め、長く使ってもらいたかった。それは商売として、まっとうな欲だ。販売店は、渡された奨励金で電話機を安く売り、たくさんの契約をとりたかった。それも仕事として正しい。利用者は、目の前の電話機が安ければ嬉しかった。誰も判断を誤ってはいない。それぞれの持ち場で、みんな合理的に振る舞った。ただ、その合理の総和として、客がいちばん動きにくい市場ができあがっていた。

8.2 誰も降りられないゲームの、降り方

こういう構造は、誰か一人が気づいて反省しても崩れない。売り手が城壁をやめれば、その売り手だけが客を逃がして損をするからだ。全員が同時に手を止める理由がない。だからこそ、内側の誰でもない、ルールを書き換える者の号令が要った。総務省が繰り返し規制を重ねたのは、市場を叱るためというより、誰も自分からは降りられないゲームの、降り方を用意するためだったのかもしれない。

8.3 城壁のない国には、目利きがいる

城壁が消えて、客は自由になった。番号はそのままに、好きな会社へ移れる。気に入った電話機を、どこでも使える。解約に、1万円の痛みはもうない。便利になったはずだ。それでも、あの「実質0円」の店先に並んだ最新機種の輝きを、少しだけなつかしむ人がいる。タダより高いものはない、と頭ではわかっていても。

自由とは、選ぶ手間を返してもらうことでもある。囲い込みから解き放たれた私たちは、これからは自分で、いちばん得な組み合わせを探しつづけなければならない。城壁のない国の住人には、それなりの目利きが求められる。

店先に、実質0円の札が光っていた。
安く配られ、長く縛られ、鍵をかけられて。
三つの城壁は、客のためという顔をしていた。
崩したのは、競争相手ではなかった。
ルールを書き換える者の、静かな号令だった。
解約金は、もう、かからない。
―― 解約 完了

参考・引用資料
総務省「モバイルビジネス研究会報告書」(2007年)
総務省「SIMロック解除に関するガイドライン」
改正電気通信事業法(2019年10月施行)関連の総務省資料
「携帯電話の『解約金』は2022年3月までに“全廃”へ」ITmedia Mobile 2021年11月9日
「携帯2年縛りの違約金『上限1000円』の破壊力」東洋経済オンライン
「1円スマホ撲滅へ」ITmedia
Wikipedia「スーパーボーナス」「バリューコース (NTTドコモ)」「インセンティブ (携帯電話)」