HD DVD王国の興亡
2008年2月19日、東芝がハリウッドに敗れた日
本記事は、日本の家電メーカーが世界規模で戦い、そして敗れた「次世代DVD規格戦争」の史実に基づく随想である。年月日・企業名・数値はすべて実在の報道・公表資料に基づくが、語り口はブラックコメディ仕立てで、脚色を含む。特定の企業・個人を貶める意図はなく、「技術で勝った側が、事業で負ける」という調整問題の構造を眺めることに焦点を置く。
2002年5月20日、東京。世界の家電トップ9社が、1社だけを外に置いて同盟を結んだ。
2006年11月、日本。ゲーム機に標準搭載された円盤ドライブが、映像プレイヤー市場を代理制圧しはじめた。
2008年1月4日、米国CES前夜。ワーナー・ブラザースの一声が、6年の戦争を46日で終わらせた。
2002年5月20日、9社が同盟を結んだ日
1.1 選ばれなかった1社
2002年5月20日。ソニー、パナソニック（当時は松下電器産業）、フィリップス、パイオニア、日立製作所、シャープ、サムスン電子、LG電子、トムソン——世界の家電トップ9社が、東京で「Blu-ray Disc Founders（ブルーレイディスク・ファウンダーズ、以下BDF）」の設立を発表した。参加していない大企業が1社あった。東芝である。DVDフォーラム（DVD規格を仕切る国際団体）の議長会社を務めていた東芝は、この日、9社連合の外にいた。
1.2 同盟の外にいた者の選択
BDFが提案した「Blu-ray Disc（BD）」は、1枚あたり25ギガバイト（GB）、2層で50GB。片やDVDの容量は4.7GB。ざっと10倍の容量である。ハイビジョン映像（当時はまだアナログ放送が主流だった）を1枚に収める、次世代の光ディスク規格として提案された。
家電業界の同盟は、たいてい、外にいた1社の未来を決めてしまう。この日、東芝の選択肢は2つだった。BDFに加わって末席に座るか、独自路線で戦うか。彼らは後者を選ぶ。
東芝が独自路線を選んだ理由
2.1 HD DVDの誕生
2002年6月、東芝は正式にBlu-ray Discとの決別を表明する。同年8月、東芝はNECと共同で新たな次世代DVD規格の提案を発表した。これが後の「HD DVD」となる。
2.2 両陣営の論理
東芝の言い分は、いま振り返っても筋が通っている。「既存のDVD工場をほぼそのまま使える」「ディスク製造コストが安く上がる」「消費者にとっては、DVDプレイヤーとの互換性を残せる方が親切だ」。
BDFの側にも言い分があった。「容量25GBは10年後を見据えれば必ず必要になる」「新しい記録層構造こそが将来のUHD（超高精細）映像の受け皿になる」「短期の製造コストで妥協すれば、規格の寿命が短くなる」。
2003年、HD DVD陣営に三洋電機、Microsoft（マイクロソフト）、Intel（インテル）が加わる。陣営の完成である。世界の光ディスク市場は、日本メーカーの手で2つに割られた。
統一交渉決裂の夏（2005年）
3.1 水面下の交渉
2005年前半、実は水面下で規格統一の交渉が行われていた。ソニーと東芝の技術者たちは、ロサンゼルスとサンフランシスコと東京を往復しながら、記録層の厚さやディスク構造の妥協点を探っていた。
3.2 打ち切り
同年夏、統一交渉は打ち切りになる。両陣営はそれぞれの規格で、消費者に選択を迫る道を選んだ。VHS対ベータマックスの再演が始まる、と当時の家電業界誌は書いた。
ゲーム機戦争が規格戦争を代理した
4.1 PS3の標準搭載
2006年、次世代DVD戦争は思わぬ舞台に飛び火する。ゲーム機である。2006年11月11日、ソニー・コンピュータエンタテインメント（当時、以下SCE）は「PlayStation 3（以下PS3）」を日本で発売した。ハードディスク20GBモデルが49,980円、60GBモデルが59,800円。SCEはこのマシンに、Blu-rayドライブを標準搭載した。ゲーム機を買った人は、その時点でBlu-rayプレイヤーの所有者になる仕組みだった。
4.2 Xbox 360の別売り選択
同年11月22日、マイクロソフトはXbox 360用の外付けHD DVDドライブ「Xbox 360 HD DVD Player」を日本で発売する。価格は20,790円。本体とは別売りである。
つまり、Blu-ray陣営はゲーマーの財布に「気づかせずに」プレイヤーを配布し、HD DVD陣営は「別途もう2万円払ってください」と提示する構造になっていた。
DVD戦争の勝敗を決めたのは、映像技術者ではなくゲーム会社の商品企画部だった、というのが後世の見立てである。
パラマウントが単独支持したとき
5.1 1億5,000万ドルの単独支持
2007年8月20日、ハリウッドから衝撃的なニュースが届く。パラマウント・ピクチャーズが、今後発売するハイビジョン映像作品をHD DVD単独でリリースすると発表したのである。契約金は1億5,000万ドルとも報じられた。
5.2 契約書の1文
同時期、パラマウントの契約書には、後にHD DVD陣営を悩ませる1文が入っていた——「ワーナー・ブラザースが選択したフォーマットに、パラマウントも追従できる権利を保有する」。この条項の存在を、当時のHD DVD陣営はどこまで真剣に受け止めていただろうか。
一時的にHD DVD陣営は勢いを取り戻した。7大スタジオのうち、パラマウント・ユニバーサル・ドリームワークスがHD DVD、ソニー・ディズニー・20世紀フォックスがBlu-ray、そしてワーナーは両陣営に対応する「スイス的中立」の立場をとっていた。天秤の中央にワーナーがいた。
2008年1月4日、ワーナーの寝返り
6.1 CES前夜の発表
2008年1月4日。米国ラスベガスで開催されるCES（国際家電見本市）の前日。ワーナーが記者会見を開き、「2008年6月以降、Blu-ray Discのみでハイビジョン作品をリリースする」と発表した。理由は「消費者の混乱を解消するため」。
6.2 東芝の驚き
翌1月5日、HD DVD推進グループはCESでの記者会見・展示イベントを緊急キャンセルする。予定されていたウィン・ホテルでの1月6日夜のプレスカンファレンスは、扉すら開かなかった。そして、パラマウントは、契約書の中の「追従できる権利」の条項を静かに行使する。1月末までにHD DVDから撤退を表明した。
6.3 終戦
2008年2月19日、東芝はHD DVD事業の撤退を発表する。「3月末をもって事業を終息する」。西田厚聰社長（当時）は記者会見で、「時代の潮流を判断した」とだけ述べた。次世代DVD戦争は、6年でBlu-ray陣営の勝利に終わった。
王国の年代記
勝者は誰でもなかった
8.1 ストリーミングの台頭
HD DVD戦争に勝った、と当時報じられたBlu-ray Disc陣営も、勝利の甘い果実を長くは味わえなかった。2010年前後から、市場は物理メディア（DVDやBlu-rayのような手に取れる媒体）ではなく、ネット配信（Netflix、Amazon Prime Video、Huluなど）に急速に移行する。
8.2 Blu-rayの後日談
Blu-ray Discの世界年間出荷枚数は2010年代半ばにピークを迎え、以降は緩やかな減少を続けている。DVDと違い、Blu-rayは「時代を作った規格」ではなく、「時代の谷間に生まれた規格」だった、というのが後世の家電業界誌の評価である。
8.3 東芝の後日談
一方の東芝は、HD DVD撤退の6年後、2014年に不正会計問題を発端とした経営危機に見舞われる。原子力事業と半導体事業を軸に立て直しを図る中で、家電・パソコン事業の多くを手放していく。次世代DVD戦争の敗北自体が経営危機の直接原因ではなかったが、「勝てるはずだった戦い」に総額数百億円規模のリソースを注ぎ込んだ後で他事業に転換する体力を、その後の東芝は失っていた。
8.4 王国の教訓
「規格の勝者、必ずしも事業の勝者にあらず」——2008年2月の日経クロステックの見出しは、その後の家電業界を予言していた。Bluetooth・Wi-Fi・HDMI・USB Type-C——21世紀の勝ち残った規格の共通点は、「特定の1社が勝った」のではなく、「全社が採用した」形になったことである。次世代DVD戦争が教えた本当の教訓は、「勝ちすぎない規格が長生きする」だったのかもしれない。
技術で勝つとは何か。事業で勝つとは何か。次世代DVD戦争の6年は、その2つが必ずしも一致しないことを、日本の家電業界に静かに突きつけた。