---

1.1　冗談のような研究所

1976年3月。通商産業省（現在の経済産業省）の主導で、「超LSI技術研究組合」という奇妙な組織が発足した。LSI（Large Scale Integration＝大規模集積回路。トランジスタなどの素子を1枚の小さなシリコン片に大量に詰め込んだ電子部品）の次世代技術を、国を挙げて開発するための国家プロジェクトである。

参加したのは富士通、日立製作所、三菱電機、東芝、NECといった、ふだんは市場で殺し合っているライバル企業たち。総資金は約700億円、うち約300億円が国の補助金。競合他社の技術者が同じ研究所の同じ廊下を歩くという、当時の欧米から見れば冗談のような光景が、そこにはあった。

1.2　全社が同じ武器を持った

冗談は、4年後に笑えなくなる。プロジェクト開始時に2割程度だった半導体製造装置の国産化率は、1980年代初めには7割を超えた。微細加工の基盤技術は各社に持ち帰られ、平準化され、そして——全社が同じ武器を持って、同じ製品を作り始めた。DRAMである。

---

2.1　アンダーソンの爆弾

1980年3月25日、米国ワシントンで開かれた品質セミナーで、事件が起きた。コンピュータ大手ヒューレット・パッカード（HP）社の担当者アンダーソン氏が、自社の検査データを公表したのである。

「安かろう悪かろう」と見られていた日本製メモリが、本家アメリカ製より壊れない。この「アンダーソン発言」は米国業界に爆弾のように落ち、日本製DRAMの評価は一夜にして反転した。

2.2　シェア50%の絶頂

あとは坂道を駆け上がるだけだった。1986年、日本の半導体シェアは米国を抜いて世界一に。DRAMに限れば世界シェアは約8割。1988年には日本の半導体全体の世界シェアが約50%に達した。世界のコンピュータの記憶を、日本列島が半分製造していたのである。NEC、東芝、日立が世界ランキングの上位を占め、王国は絶頂にあった。

---

3.1　太平洋の向こうからの請求書

絶頂の王国に、太平洋の向こうから請求書が届く。

1985年6月、米国半導体工業会（SIA＝Semiconductor Industry Association。米国の半導体メーカーの業界団体）が、「日本企業が半導体を不当に安く売っている」として、米通商代表部（USTR）にダンピング提訴を行った。

3.2　自由貿易の総本山が数値目標を課す

1986年9月、日米半導体協定が締結された。日本製半導体の価格を監視し、さらに「外国製半導体の日本市場でのシェアを20%以上に」という数値が、公表本文とは別の書簡（サイドレター）で事実上の約束として盛り込まれた。自由貿易の総本山アメリカが、「うちの製品をもっと買え」と数値目標を掲げた瞬間である。

それでも足りず、1987年4月、レーガン政権は協定違反を理由に、日本製パソコンやカラーテレビなど約3億ドル相当に100%の報復関税を課した。価格が倍になる関税である。王国は「安すぎる」ことを、国際問題として正式に叱られた。

---

4.1　25年壊れないメモリ

ところが王国を本当に滅ぼしたのは、報復関税ではなかった。王国自身の美徳——品質——である。

1980年代の主要顧客はメインフレーム（銀行や官公庁で使われる大型汎用コンピュータ）だった。メインフレームは25年使われる。だから顧客は25年壊れないDRAMを求め、日本メーカーは本当に25年壊れない超高品質DRAMを作ってしまった。それがアンダーソン発言の品質であり、世界シェア8割の源泉だった。

4.2　種目が変わったことに気づかない

1990年代、市場の主役がメインフレームからパソコンに交代する。パソコンの寿命は数年。25年保証の品質は要らない。韓国のサムスン電子は「5年持てばいい」割り切りで、工程を簡略化した安価なDRAMを大量生産した。1992年、サムスンはDRAM世界シェア首位に立つ。日本メーカーは高品質・高コストのDRAMを作り続け、「過剰品質」という言葉だけが後に残った。

安く大量に作る技術も、技術である。王国は品質という一種目だけで戦い続け、種目そのものが変わったことに気づくのが遅れた。

---

5.1　日の丸DRAM最後の砦

2000年前後、追い詰められた王国は伝家の宝刀を抜く。「各社の赤字事業を集めて、一つの大きな会社にする」——連合艦隊の建造である。

1999年、NECと日立のDRAM事業が統合され、後のエルピーダメモリが生まれた（2003年には三菱電機のDRAM事業も合流）。「日の丸DRAM最後の砦」と呼ばれ、2002年に社長へ就任した坂本幸雄氏のもとで一時は世界シェア3位に浮上。2009年には改正産業活力再生特別措置法（産活法）に基づき、公的資金による約300億円の出資まで受けた。この枠組みによる資本注入の適用第1号である。

5.2　戦後最大級の沈没

しかし2012年2月27日、エルピーダメモリは会社更生法の適用を申請した。負債総額約4,480億円。国内製造業では戦後最大の経営破綻と報じられた。DRAM価格の暴落、リーマン・ショック後の歴史的な円高、そして巨額の設備投資競争。翌2013年7月、エルピーダは米マイクロン・テクノロジーに買収され、日の丸DRAMの歴史は幕を閉じた。

国が音頭を取って生まれ、国のお金で延命され、それでも沈んだ連合艦隊。皮肉なことに、買収したマイクロンのもとで広島工場は現在も世界有数のDRAM工場として稼働し続けている。船は沈んだが、乗組員と船体は優秀だったのである。

---

---

7.1　全員が正しかった

こうして年代記を眺めると、登場人物の誰ひとりとして、間違ったことをしていない。

ライバル同士を一つ屋根の下に集めた通産省は正しかった。顧客の求める25年品質を実現した技術者たちは正しかった。自国産業を守ろうとしたアメリカも、彼らの立場では正しかった。5年持てばいいと割り切ったサムスンは、商売として完全に正しかった。赤字事業を統合して延命を図った経営判断も、当時の選択肢としては正しかった。

全員が正しかった結果、世界シェア50%は約10%まで滑り落ちた。

7.2　ほぼ0%という予言

2021年6月、経済産業省は「半導体戦略」を公表する。

ほぼ0%。かつて50%を握った国の役所が、自らそう書いた。

7.3　同じ形の船

そして2022年、国は再び号令をかける。トヨタ、ソニーグループ、NTTなど8社が出資し、最先端の2ナノメートル世代半導体（回路の細かさが2ナノメートル級という意味の世代呼称。1ナノメートルは10億分の1メートル）の国産化を目指すラピダスが設立された。米IBMとの提携、北海道千歳市の新工場、政府支援は累計約2.9兆円規模。2025年には試作ラインが動き出し、2027年度の量産開始を目指している。

国が音頭を取り、大企業が相乗りし、巨額の公的資金が投じられる。この座組をどこかで見た気がするのは、本書を第1巻から読んでこられた読者だけではあるまい。超LSI技術研究組合は成功した。エルピーダは沈んだ。同じ形の船は、追い風なら世界一速く、向かい風なら誰も舵を切れない。

ラピダスがどちらの風を受けるのか、それはまだ、歴史書には書かれていない。確かなのは一つだけである。王国は、シリコンの夢を、まだ諦めていない。