Windows XP延命王国の興亡
13年使われた青空デスクトップと、終わらない最期
本記事は実際の技術的・社会的背景に基づいたブラックコメディ仕立ての読み物です。引用・参照はすべて実在の文献・発言・報道に基づきますが、語り口はフィクション的表現を含みます。
青い空、緑の丘、そして「eXPerience」
西暦2001年11月16日、日本の家電量販店に列ができた。
その日、Microsoft社はWindows XP日本語版を発売した。XPの語源は「eXPerience」——体験。起動画面には「Bliss（至福）」と名付けられた、青い空と緑の丘の壁紙が映し出された。あの壁紙は、米国カリフォルニア州ソノマ郡の風景を、写真家チャールズ・オレア（Charles O’Rear）が1996年に中判カメラで撮影した実在の写真である。世界で最も多く見られた写真の一枚だ、と後に語られることになる。
撮影：Charles O’Rear（1996年、米カリフォルニア州ソノマ郡）
© Microsoft Corporation
XPはWindows 9x系（95、98、Me）の家庭向け系譜と、Windows NT系（2000）の業務向け系譜を統合した、Microsoftにとっても歴史的なリリースだった。何より——「壊れにくい」と評判になった。
システム管理者たちは思った。このOSは、買ったその日から長く使える。OSを替える必要は、当分ない、と。
この壊れにくさが、後の悲劇の伏線になるとは、当時誰も思わなかった。
メインストリーム終了、しかし誰も動かず
Windows XPのメインストリームサポートは2009年4月14日に終了した。Microsoftはこの時点で、新機能の追加を打ち切り、企業ユーザーに移行を促していた。後継となるWindows Vistaは2007年に登場していた。Windows 7は2009年10月に発売された。
ところが、Vistaは評判が悪かった。動作が重く、UIが大きく変わり、対応していないアプリケーションも多かった。日本企業のシステム部門は判断を下した。「Vistaは飛ばそう。XPで様子を見よう」。
そして年月が流れた。
延長サポート終了の予告は、何度もアナウンスされた。Microsoftは2007年に「2014年4月まで」とライフサイクルを公表していた。日本マイクロソフト（当時の社長は樋口泰行氏）は2013年4月、「あと1年でサポート終了」キャンペーンを開始。2014年1月28日には、Windows 8.1とOffice 365を最大25%割引で提供する移行支援策を発表した。
それでも企業は動かなかった。機械はまだ壊れていない。ソフトは今も走っている。セキュリティの警告など、日々どこかで鳴り続けている。
だから、誰も買い換えなかった。その選択が、当たり前すぎて、誰も罪悪感を持たなかった。
2014年4月9日——その「当たり前」が、期限を迎えることになる。
2014年4月9日——王国の正式な「死」
2014年4月9日（日本時間）、Microsoftは予告通りWindows XPの延長サポートを終了した。同日、Office 2003とInternet Explorer 6のサポートも終わった。
その瞬間、日本国内には膨大なXP端末が残っていた。
調査会社IDC Japanの推計（2013年12月末時点）によれば、日本国内に残存するWindows XPは法人市場で約617万台、家庭市場で約610万台、合計約1,227万台。報道ベースの別推計では、サポート終了直前の段階で合計約2,589万台（個人約1,170万台＋企業約1,419万台）という数字も公表された。いずれにせよ、千万台単位の端末が、無防備のままその日を迎えることになる。
地方自治体はとりわけ深刻だった。総務省が2014年4月11日に公表した調査では、都道府県・市区町村1,788団体が保有する約204万台のうち、約26万5千台（13%）が4月9日以降も業務で使用される見込みだった。さらに読売新聞独自調査では、自治体の54%が「サポート終了後も継続利用する」と回答していた。
国民の税金で買われたパソコンが、サイバー攻撃に対して無防備なまま、市役所の窓口で稼働していた。それも全国26万台規模で。これが2014年4月の日本の姿だった。
ATMもまた、青空の上で動いていた
2014年初頭、日本のITニュースを揺さぶったのは、もうひとつの事実だった。全国のATMの大半が、Windows XPで動いている。
国内銀行ATMは当時およそ19万台。OKI、日立オムロン、富士通フロンテック——3社で市場を分け合うこの分野は、Windows XP Embedded（組込機器向けの派生版）を搭載したATMが圧倒的多数を占めていた。報道では、約17万台（全国ATM約19万台のうち9割弱）がXPベースで稼働していたとされる。自治体の継続使用率13%が桁違いに低く見える数字である。
銀行は対応した。ATMをネットワーク的に閉じ込めた。物理的に保守端子を制限した。それでも、XPはXPだった。骨格はそのまま、回りに堀を掘って守ったのである。
王国は外形上「死亡」したが、堀の内側ではまだ稼働していた。
国家規模の延命契約——「死後の世界」が制度化された
サポートが終わっても、世界中の組織はXPを捨てられなかった。Microsoftはそこに、ある制度を用意していた。カスタムサポート契約（Custom Support Agreement）。要するに、有料の延命処置である。
国家単位で延命契約を結んだ国々がある。
英国政府：内閣府にあたるCabinet Officeが、2014年4月初旬に約554万8,000ポンド（当時の為替で約9億5,000万円）を支払い、地方自治体・学校・国民保健サービス（NHS）の端末を延命対象に。期間は1年間。
オランダ政府：詳細は非公表ながら、同様の延命契約を締結。
米国海軍（US Navy）：宇宙海軍戦闘システムコマンド（SPAWAR）が2015年6月、Microsoftと約910万ドル（当時のレートで約11億円）の契約を締結。対象は約10万台のXP搭載端末。オプションを全行使すると累計約3,084万ドルにふくらむ可能性も報じられた。
米国国税庁（IRS）：移行が間に合わず、有料サポートを契約。
中国は別の道を選んだ。サポート終了直前まで、中国は世界でもっともXP利用率が高い国の一つだった（StatCounter等の集計では国内デスクトップの過半数がXPだったとされる）。それでいて、政府としてはMicrosoftとカスタム契約を結ばなかった。代わりに国産化ロードマップを描いた。「OSの主権を取り戻す」が政策合言葉になった。
世界各国が、それぞれの仕方で「XPの死後の世界」を制度化したのだ。
ゾンビは何度でも蘇る——2014年5月のIEゼロデイ
サポート終了から、わずか17日後。事件が起きた。
2014年4月26日、Microsoftはセキュリティアドバイザリ2963983を公開し、Internet Explorer 6から11までに重大な脆弱性（CVE-2014-1776）が存在することを認めた。攻撃者が用意したWebサイトを開くだけで、悪意あるコードが実行されてしまう。すでにIE 9〜11を狙った標的型攻撃が確認されていた。
問題は、IE 6〜11の中に、サポートが終わったばかりのIE 8（XP標準ブラウザ）が含まれていたことだ。本来、XPユーザーには修正パッチが提供されないはずだった。
しかしMicrosoftは、2014年5月1日（米国時間）、例外的にWindows XP向けにもパッチを配布した。理由は事実上、世界中で稼働しているXP端末の数があまりに多く、放置すれば乗っ取られたXP端末がボットネット（攻撃用の踏み台網）の苗床になり、インターネット全体の衛生状態が悪化するからだった。
王国は公式には死んだ。しかし宗主国（Microsoft）は、自分たちの都合で、死んだはずの王国を一度だけ蘇らせた。
ゾンビが目を開く瞬間だった。そしてセキュリティの専門家たちは知った——「サポート終了」というのは単なる日付ではなく、力関係しだいで動く交渉事なのだ、と。
なぜ捨てられなかったのか——日本固有の事情
XPが日本でとくにしぶとかったのには、理由があった。
第一に、業務システムの依存。官公庁・銀行・医療機関・製造業の現場では、XPでしか動かないアプリケーションが多数存在していた。Internet Explorer 6専用のActiveXコントロール（後の外典第三巻「Internet Explorer依存王国の興亡」を参照）、特定バージョンのJava Web Start、メーカー独自のシリアル通信ドライバ——これらが業務の根に組み込まれていた。OSを替えることは、業務システム全体を書き直すことを意味した。
第二に、ハードウェアの寿命との不一致。2001年〜2007年にかけて導入されたXP端末は、ハードウェアとしてはまだ動いた。「動いているものを替える」という意思決定は、日本の組織でとくに困難だ。「壊れていないのに買い換えるのは無駄」という素朴な経済感覚が、サポート終了という抽象的なリスクを上回り続けた。
第三に、調達制度の硬直性。自治体・国の機関では、IT機器の更新は年度予算と入札を通る必要がある。「サポート終了まであと半年」と気づいた時点ですでに次年度予算には間に合わない、という構造があった。
第四に、「2014年問題」というラベル。日本のIT業界では、XPサポート終了は「2014年問題」と呼ばれた。年問題と呼んだ瞬間に、それは「2000年問題（Y2K）」と同じく、過ぎてしまえば消える話題のような扱いを受けた。実際にはサポート終了は通過点ではなく、その日から新しいリスク状態が始まる起点だったのだが、日本語の語感はそれを「終わるイベント」のように丸めてしまった。
王国の年代記
誰も悪くない——巨大な調整問題
ここで、公平を期すために言わなければならないことがある。
XPは悪くない。XPは設計通りに動き、その設計はあまりに優秀だった。Microsoftも悪くない。13年間サポートを延長し、終了の予告も繰り返し、最後はゼロデイにあわせて特例パッチまで出した。
ユーザー企業も、悪意でXPを使い続けたわけではない。動いているものを止める判断はそれ自体に大きなコストがかかる。役所も、銀行も、ATMメーカーも、それぞれの合理性で動いていた。
ではなぜ、こうなったのか。
これも、Excel方眼紙王国（外典第二巻）と同じ構造だった。全員が合理的に行動した結果、全体として非合理な状態が固定された——調整問題（coordination problem）である。
OSの更新は単独では完結しない。業務アプリケーションのベンダーが対応版を出さなければ進まない。アプリケーションの更新は、それを使う部署の業務手順を変えなければ進まない。業務手順の変更には、決裁者の判断が要る。決裁者は、現場と予算と監査からの圧力の三方を見ている。
この鎖の、どこかが詰まれば、全体が止まる。だから止まり続けた。
まだ終わっていない王国
Windows XPのサポート終了から12年が経つ。それでもなお、いくつかの場所で青空デスクトップは生きている。
工場のFA（ファクトリーオートメーション）端末。古い医療機器の制御PC。組込機器を内蔵したATMの保守画面。鉄道の券売機の一部。ネットワークから物理的に隔離されているという理由で、いまも稼働している個体がある。
これらは「危険なまま放置されている」のではなく、「別の方法で隔離して使い続ける」という、もうひとつのリスク管理の解だ。OSを更新するコストと、ネットワークから切り離して使い続けるコストを比較した結果、後者を選んだ組織が一定数いるということである。
それは合理的な判断かもしれない。あるいは、合理的に見えるだけの先送りかもしれない。
王国は、公式には2014年に滅んだ。
しかし、堀の内側ではまだ行政が機能している。
そして堀の外には、もう誰もいない。