1.1　七夕の首相官邸

2000年7月7日、首相官邸。

森喜朗首相のもとに、ある会議体が発足した。「IT戦略会議」である。議長は、当時のソニー会長・出井伸之。委員は、産業界・学界からの有識者20名で構成された。日本経済の頂点に近い経営者・研究者たちが集められた、首相の私的諮問機関である。

1.2　わずか4か月で書き上げた基本法

この会議は、わずか4か月で「IT基本戦略」と呼ばれる文書を取りまとめる。

そして11月29日、参議院本会議。高度情報通信ネットワーク社会形成基本法――通称「IT基本法」が成立した。前文には、こう書かれている。

法律としては短い、わずか35条の基本法である。だが、ここから始まった国家プロジェクトは、その後21年にわたって日本の行政を駆け回り、20回近く名前を変え、そして最後まで「世界最先端」にたどり着けなかった。

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2.1　伝説の文書、4本の柱

2001年1月22日、IT戦略本部の第一回会合。

決定されたのは、後に伝説となる文書「e-Japan戦略」である。原文の中核フレーズはこう刻まれている。

戦略の重点政策分野は4本柱――①超高速ネットワークインフラ整備、②電子商取引の促進、③電子政府の実現、④人材育成。当時の日本のインターネット環境は、ダイヤルアップ接続が主流。月々の電話代を気にしながらADSL（Asymmetric Digital Subscriber Line／非対称デジタル加入者線。電話線を流用した固定ブロードバンド回線）の登場を待っていた家庭が、まだ大多数だった。

2.2　インフラだけは、勝った

「5年以内」――つまり2005年までに世界最先端へ。当時の状況からすれば、無謀ともいえる宣言だった。

そして驚くべきことに、インフラ整備の数値目標は2005年に達成された。2005年、日本の家庭ブロードバンドの料金は世界最安水準、超高速のFTTH（Fiber To The Home／家庭まで光ファイバを引き込む方式）の家庭数も世界最多になっていた。

インフラだけは、勝ったのである。

問題は、その後ろにあるはずだった「電子政府」のほうだった。

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3.1　オンライン化法と96%という数字

2002年6月、e-Japan戦略の具体版である「e-Japan重点計画2002」が決定。2002年12月、行政手続オンライン化法（正式名称：行政手続等における情報通信の技術の利用に関する法律）が公布された。これによって、紙の書類でしか受け付けられなかった行政手続きを、オンラインでも受け付ける法的根拠が整った。

各省庁は2003年から手続きの電子化に着手し、2005年までに国の申請・届出のうち96%がオンライン対応となった。数字のうえでは、電子政府は実現したかに見えた。

3.2　ICカードリーダー・住基カード・Internet Explorer

だが、利用は伸びなかった。

国民・事業者が実際にオンラインで申請した割合は、長く一桁台にとどまる手続きが多数を占めた。電子化対応はしたが、誰も使わない。

理由はいくつも重なっていた。ICカードリーダーが要る。専用ソフトが要る。住基カード（住民基本台帳カード。2003年運用開始のICカード型住民票身分証）が要る。Internet Explorerでしか動かない。ブラウザのバージョンが違うと弾かれる。Javaの実行環境が古いと動かない。

「電子化はした。でも、誰も使わない」――この奇妙な達成は、その後20年間ずっと日本の電子政府を象徴する構造となる。

数字を整える。だが、現場では誰も使わない。誰も悪くない。誰も責任を取らない。

そして、戦略の名前だけが、また変わる。

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4.1　第二期戦略の7分野

2003年、政府は「e-Japan戦略II」を決定。インフラ整備中心だった第一期戦略のあとは、「IT利活用」が新しい合言葉になった。

4.2　戦略文書だけが、世代交代する

2004年、e-Japan戦略II加速化パッケージ。2005年、IT政策パッケージ-2005。

そして2006年1月19日、第三期戦略の「IT新改革戦略」が決定する。さらに重点計画-2006、重点計画-2007、IT政策ロードマップ……。

ここまで5年で、文書の数だけ数えても9つの戦略・重点計画がIT戦略本部から発出されている。各戦略には必ず重点分野が並び、項目数の多寡を競うように整理され、毎年更新されてはまた新しい名前で再生される。

しかしオンライン申請の利用率はほとんど動かなかった。

業界紙『日経コンピュータ』は、この時期の状況をのちにこう振り返っている。

名前を変える。新しい重点分野を並べる。前の戦略は「完了した」とされる。だが現場の役所では、依然として紙とハンコとFAXが回っている。

戦略文書だけが、世代交代を続けていた。

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5.1　i-Japan、新たな情報通信技術戦略、電子行政推進

2009年7月6日、IT戦略本部は新たな中長期戦略「i-Japan戦略2015」を決定。「i」は inclusion（包摂）・innovation（革新）・integration（統合）の頭文字――というのが公式の説明だった。電子政府・医療・教育の3分野を「重点3分野」と定めた。

だがその直後の2009年9月、政権交代。民主党・鳩山由紀夫内閣が発足する。

新政権は「i-Japan戦略2015」を引き継がず、2010年5月に「新たな情報通信技術戦略」を新たに決定。「i-Japan」は、わずか10か月で事実上の上書きを受けた。

2011年8月、菅直人内閣のもとで「電子行政推進に関する基本方針」が出る。2012年、政権が自民党に戻り、安倍晋三内閣が発足。

5.2　2013年、世界最先端と政府CIO

2013年6月14日、「世界最先端IT国家創造宣言」が閣議決定された。

宣言は、こう書き出される。

4年前のi-Japan戦略は2015年が目標年だった。3年前の新たな情報通信技術戦略も2020年が目標年だった。そして2013年の宣言も2020年が目標年だった。目標年だけは、現役の戦略が変わっても、ほぼ同じ場所を指し続けた。

5.3　ようやく「全体を見る人」が制度になる

同年、新たな役職も登場する。「内閣情報通信政策監（政府CIO）」。初代に就任したのは、リコー出身の遠藤紘一氏。霞が関全体のITを横串で見る権限を持つ、それまで日本になかったポストだった。

ようやく「全体を見る人」が、霞が関の制度に組み込まれた。だが、各省のシステムはすでにそれぞれの委託先・系列ベンダーと一体化しており、横串で動かせる範囲には限界があった。

そして「世界最先端IT国家創造宣言」自体も、2014年・2015年・2016年と毎年改定されることになる。

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6.1　基本法と、長くなる戦略名

2016年12月14日、官民データ活用推進基本法成立。

これに合わせ、2017年5月、戦略は再び改名される。今度の名前は「世界最先端IT国家創造宣言・官民データ活用推進基本計画」――題名がずっと長くなった。

6.2　「IT」が「デジタル」に置き換わる

2018年1月、政府CIOのもとで「デジタル・ガバメント実行計画」が決定。各省横断で15項目の改革を5年で進めるとされた。

2020年7月、戦略はさらに改名されて「世界最先端デジタル国家創造宣言・官民データ活用推進基本計画」――「IT」が「デジタル」に置き換わった。

ここまで2000年から数えて、IT戦略本部が決定した「戦略・宣言・重点計画」の類いは、ざっと数えるだけで20本前後になる。文書の名前は変わる。重点項目も入れ替わる。だが、コアに据えられた「2020年までに世界最高水準」「最先端IT国家」というフレーズは、20年間どこかに残り続けていた。

そして2020年が来た。

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7.1　給付金と紙の申請書

2020年初頭、新型コロナウイルス感染症の流行が始まった。

5月、全国民への10万円特別定額給付金。マイナンバーカードを使ったオンライン申請がパンクし、各市町村は紙の申請書類を地道に処理することになった。役所の窓口では、紙の申請書のほうが早かった――というニュースが、SNSで何度も流れた。

7.2　COCOAとAPIの戻り値

6月、新型コロナウイルス接触確認アプリ「COCOA」（COVID-19 Contact-Confirming Application）がリリース。9月のアップデート以降、Android版で陽性者との接触通知が約4か月にわたって機能しなかったことが、2021年2月に発覚する。

10万円給付金の混乱。COCOAの不具合。学校現場ではGIGAスクール構想（小中学生に1人1台の学習用端末を配布する事業）の端末配布が遅れ、保健所のFAX集計が連日テレビに映る。

2000年から20年。「世界最先端のIT国家」と書かれた文書だけは増え続けてきた。だがその20年の答え合わせが、感染症のなかで露わになった。

7.3　デジタル庁発足、そしてIT基本法廃止

そして、政権が動く。

2020年9月16日、菅義偉内閣発足。平井卓也がデジタル改革担当大臣に就任。同年11月、デジタル庁の設置方針を決定。2021年5月12日、デジタル改革関連6法（デジタル社会形成基本法・デジタル庁設置法ほか）が成立。

そして2021年9月1日、デジタル庁発足。同時に、21年前に成立したIT基本法は廃止された。後継法は「デジタル社会形成基本法」。

20回名前を変えてきた戦略文書は、ここでようやく組織のかたちを得た。

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8.補遺　戦略・宣言・重点計画 改名一覧

「20回名前を変えた」と本文で書いてきたが、実物を並べると下記の通りである。IT戦略本部（2013年以降IT総合戦略本部）が決定した戦略・宣言・重点計画・実行計画の系譜（重要なものを抜粋）。

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9.1　完璧だった戦略

電子政府の20年を遠くから眺めると、ある不思議な事実が浮かびあがる。

戦略は、ほぼ完璧だった。

2001年のe-Japan戦略は、ブロードバンド普及、電子商取引整備、電子政府推進、人材育成という4本柱を立てた。21世紀の日本のIT課題として、いま振り返っても全くずれていない。

それなのに、2020年の春、給付金は紙の申請書のほうが早かった。

9.2　結果論をいくら並べても

理由を、いくつか書き並べることはできる。

オンライン申請の利用設計を、各省・各自治体が独立して進めたこと。住基カードもマイナンバーカードも、本人確認の道具として後付けで電子政府に組み込んだため、申請者の体験設計が分散したこと。各省のシステム調達が、それぞれの委託先ベンダーに最適化されすぎて、横の連携が利かなくなっていたこと。

だが、これらは結果論である。

おそらく本質はもう少し別のところにある。

9.3　戦略と組織は、別の作業だった

「戦略を持つこと」と「組織を変えること」は、別の作業だった。

戦略は紙の上で書ける。重点項目を並べ替えられる。文書名を変えれば、新しい一歩を踏み出した気分になる。だが、現場の電子申請を本当に動かすには、各省の情報システム部、地方自治体の住民課、業務委託先のシステム開発会社、そして利用者である中小企業や国民――その全員の習慣を動かす必要があった。

紙の戦略は、組織の文化に届かなかった。

そして、紙の戦略を21年間積み重ねた末に、ようやく「組織を作る」という選択肢が選ばれた。それがデジタル庁だった。

9.4　英米と日本が分かれた場所

これは日本だけの病気だろうか。

おそらく違う。米国の連邦政府にも、英国のGDS（Government Digital Service。2011年発足の英国政府デジタル専門組織）にも、似た系譜はある。違うのは、英米は早い時期に「専門組織を作る」という選択肢を採ったことだ。日本はまず「戦略を書く」「重点分野を並べる」「目標年を設定する」「数値で達成度を測る」という、霞が関に最も馴染んだ方法から始めた。

そして20年後、ようやくこう気づいた。

電子政府は、戦略文書では生まれない。組織と人で、生まれる。