Internet Explorer依存王国の興亡
2022年6月15日、神は死んだ。しかし王国は続いた
本記事は実際の技術的・社会的背景に基づいたブラックコメディ仕立ての読み物です。引用・参照はすべて実在の文献・発言・報道に基づきますが、語り口はフィクション的表現を含みます。
覇者の誕生——1995年の征服
1995年8月。Microsoftは「Internet Explorer 1.0」をひっそりとリリースした。
当時の覇者はNetscape Navigatorだった。
Netscapeはすでにブラウザ市場の大半を支配し、株式公開で歴史的な成功を収め、「インターネット時代の新たな帝国」として君臨していた。
誰もが思っていた——このまま、Netscapeが世界を制するだろうと。
しかしMicrosoftは、古典的な方法で対抗した。
WindowsにIEを無料でバンドルしたのだ。
パソコンを買えば、Windowsが入っている。
Windowsを開けば、IEが入っている。
「無料のブラウザがすでにある」なら、わざわざNetscapeをダウンロードする必要はない。
こうして「ブラウザ戦争（Browser War）」は、ほぼ一方的な殲滅戦として幕を閉じた。
2002年頃、IEの世界市場シェアは95%前後に達した。
これは独占ではなく、ほぼ完全な支配だった。
日本においても同様だった。
いや、日本においては——少し違う何かが起きていた。
「ブラウザ上で電子証明書を使った認証を行う」「オンラインバンキングの本人確認プログラムを動かす」などに活用された。
しかしIE専用技術であり、他のブラウザでは動作しない。
セキュリティ上の脆弱性が多数報告されたが、一度使い始めたシステムは簡単に変更できなかった。
日本だけ見えなかった「終わりの始まり」
2004年、Mozillaから「Firefox」が登場した。
2008年、Googleから「Chrome」が登場した。
世界は徐々に、しかし確実にIEから離れ始めた。
Firefoxは2010年前後に世界シェア約25～27%まで拡大した（StatCounter調べ）。
Chromeは2012年に世界シェアでIEを抜いてトップに立った。
2015年には、Microsoftが新ブラウザ「Edge」を発表し、「IEの後継」として推進し始めた。
これは実質的に、Microsoft自身がIEに「引退勧告」を出したに等しかった。
しかし日本では——景色が違った。
2015年当時、日本の企業・行政システムの多くはまだIEを前提として動いていた。
ログイン画面に「推奨ブラウザ：Internet Explorer 11」と書かれていた。
「ChromeまたはFirefoxでのご利用はサポート外です」という文言が、大手銀行のサイトに平然と掲示されていた。
役所の電子申請システムは「IEでのみ正常に動作します」と書かれていた。
なぜか。
ActiveXを使って作られたシステムが、全国に無数に存在したからだ。
1990年代後半から2000年代にかけて、日本の企業・行政は競ってWebシステムを構築した。
当時のトレンドはActiveXだった。
ブラウザの上でWindowsの機能が使える——夢のような技術に見えた。
IEが95%のシェアを持つ時代に、「IE専用でいい」という判断は合理的だった。
その合理的な選択が、20年後に巨大な負債となって返ってくることを、誰も想像しなかった。
長き治世——「IEじゃないと動かない」という呪縛
2010年代。世界でIEは急速に忘れられていった。
しかし日本のオフィスでは、こんな会話が繰り返された。
「この画面、Chromeで開いたら動かないんですけど」
「あ、IEじゃないとダメなんですよ、それ」
「……IEって、まだあるんですか？」
「あります。タスクバーの端の方に」
企業の情報システム部門は、社員の新しいパソコンにも律儀にIEのショートカットを設置した。
「Chromeは使わないでください、セキュリティポリシー上」と言いながら、
実際の理由は「IEでしか動かない社内システムがあるから」だった。
銀行のオンラインバンキング、役所の電子申請、大学の学務システム、病院の診療予約、保険会社の代理店向けポータル、証券会社の取引システム——
これらのシステムが、軒並みIE専用・ActiveX依存で作られていた。
これを「作り替える」には、莫大な時間と費用がかかる。
何より、「今動いているシステムを変えて、もし壊れたら誰が責任を取るのか？」という問いに、誰も答えられなかった。
動いているものには触るな。 この鉄則が、腐敗しかけた建物を保存し続けた。
「とりあえず動けばいい」で作られたシステムが、後になって改修に莫大なコストを要する状態を指す。
IEへの依存は、日本における技術的負債の代表事例として、IT業界の教科書的存在となった。
Microsoftによる「我が子への終活宣告」
2021年5月。Microsoftは正式に発表した。
「Internet Explorer 11を2022年6月15日をもってサポート終了する」
世界のIT業界は、静かにうなずいた。「ついに来たか」と。
しかし日本のIT担当者の間には、ひときわ深い沈黙が流れた。
それは「ついに来たか」ではなく——「え、どうする……？」という沈黙だった。
Microsoftは優しかった（あるいは日本市場への配慮があった）。
後継ブラウザ「Edge」に「IEモード」という機能を組み込んだ。
これは「EdgeブラウザでIEと同じようにページを表示できる互換モード」であり、
ActiveXも（ほぼ）動く。IE専用システムも（ほぼ）動く。
IT担当者たちは安堵した。「IEモードがある。まだ大丈夫だ」と。
しかしMicrosoftは補足した——「IEモードのサポートは2029年まで」と。
つまり、「猶予をやった。でも2029年には終わる。本当に変えてください」というメッセージだ。
日本は猶予期間を受け取り、その多くが2026年現在も活用中である。
王国の年代記
あの日、何が起きたか——2022年6月15日の記録
2022年6月15日は、「IEの命日」として語られる。
その日、日本各地のオフィスで、こんなことが起きた。
あるシステムのログイン画面に、見慣れないエラーが出た。
「このブラウザはサポートされていません」。
IEを開こうとしたが——IEのアイコンは消えていた。
Edgeを開くと、IEモードで開く設定が必要だと表示された。
IT担当者は午前中の大半を、社内のPCをIEモードに設定する作業に費やした。
ある地方では、窓口端末がIEに依存していたシステムが、
6月15日の朝から正常に動作しなくなった。
急遽、紙の手続きに切り替える対応が取られた。
「デジタル化したシステムが止まったので、紙に戻した」——これ以上の皮肉はない。
ある自治体では、「IE終了後も引き続きIEが必要なシステムの利用者には、個別に対応する」とホームページに掲載した。
その「個別対応」の内容は——「EdgeをIEモードで使う設定を窓口でお手伝いします」だった。
つまり、IEが終わっても、IEは終わっていなかった。
名前だけが「Edge」に変わり、中身はIEのまま、2029年を待ちながら動き続けている。
なぜ日本だけ、こんなに長かったのか
世界のIE平均シェアが数%を下回っても、日本では20%前後を維持し続けた時期がある。
この「日本だけ違う」現象の背景には、技術的な問題以外の何かがある。
一つは調達制度だ。
日本の大企業・行政のシステム発注は、「仕様書通りに作ること」が最優先される。
「IEで動くこと」と仕様書に書いてあれば、ベンダーはIEで動くシステムを作る。
5年後・10年後にIEが廃れることへの考慮は、仕様書に書いていなければ含まれない。
責任の範囲は仕様書の範囲——この文化が、技術的負債を量産した。
もう一つは保守契約だ。
「動いているシステムを変えたら、既存の保守契約が無効になる可能性がある」
「変更に際してバグが出たら、誰が責任を取るのか」
こうした問いが、担当者の手を縛り続けた。
そして最大の理由は——変えなくても、今日は困らないからだ。
レガシーシステムの問題は、今日ではなく、数年後に噴出する。
その時にはすでに、担当者は異動している。
この「先送りと異動」の組み合わせが、20年分の技術的負債を積み上げた。